毎日新聞8月28日朝刊に『最強の独学術』の広告が掲載されました！
版元である大和書房の他の新刊と並んでの掲載です。
Amazonでも順位を再び上げています。まだの方はぜひご一読してみてください！お読みいただいた方はAmazonなどでレビューの投稿お願いします！
一緒に並んでる他の本もおもしろそう。
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世界は自分一人から変えられる~貧困と環境破壊をビジネスで解決した男の物語
夏の風物詩、24時間テレビが今年も放映された。初めてのランナー当日発表など、今年も何かと話題になっていた。私は以前に24時間テレビで集まる募金の使われ方について記事を書いたが、それから少し状況も変わっているようなので、募金の使途や体制などについて改めてまとめておきたい。
24時間テレビのHPを見ると、福祉、環境、災害援助の3つの分野に、「経費を一切差し引くことなく全額、支援活動に活用」しているとある。寄付金総額は39年間で総額365億円、ここ数年は東日本大震災のあった2011年を除くと9億円前後が集まっている。2016年は8億8748万円だ。日本のチャリティー業界において、かなり大規模な事例といえよう。
中身の詳細だが、メイン事業である福祉の支援については、以前は福祉車両の贈呈と、盲導犬などの身体障害者補助犬の啓発事業、図書館における障害者情報保障のための機器支援がメインだった。福祉車両は毎年250台前後を贈呈しており、金額にするとおそらく5億円ほど、募金総額の半額近くだと推察する。
これらに加えて、最近になって障害者スポーツが支援対象として新たに加わっている。スポーツ用義足やバスケットボール用車いすの贈呈などだ。それぞれ2014、2015年からスタートしており、東京2020パラリンピックの招致も一つのきっかけとなったと思われる。
次に環境については、各地で清掃活動を行い、寄付金による支援というよりボランティア参加の促進がメインのようだ。最後の災害援助については、東日本大震災の被災地支援のほか、鳥取県や熊本県、水害被害などへの義援金などの支援が目立つ。
24時間テレビの募金が何に使われているか、その支援内容を総じて考察すると、日本国内の古典的な（多くの人に知られている）社会問題に対する、古典的な（多くの福祉団体が行っている）支援方法を続けているという姿勢は変わらない。変化があったのは障害者スポーツの用具支援で、日本テレビがBS日テレで障害者スポーツ専門番組「ストロングポイント」を始めた知見などもいかされているのかもしれない。
さらに大きな変化でいうと、「公益社団法人24時間テレビチャリティー委員会」という団体が2013年に設立されている点だ。公益法人として認定されることで、会計の透明化を図る意図があると思われる。これは大規模なチャリティー事業としては大きな前進といえよう。
とはいえ、組織概要をみると、法人の会長を含む理事陣はみな日本テレビ系列の役員や社員だ。適正な外部の視点が入るのか、公益事業の専門家の意見が反映されるのかは見えてこない。
以前に私は、広く社会に啓発する力を持つ24時間テレビだからこそできることとして、障害者福祉であれば、作業所の工賃向上に向けて努力している現場のマーケティング支援や、それらで販売されている高品質な商品をテレビで紹介するなどの支援策も提案したが、そういった取り組みはされていないようだ。
他にも、あくまで例えばの話だが、現在、日本財団パラリンピックサポートセンター（パラサポ）が行なっている様々なパラリンピック支援事業の総額が年間約18億円で、そのうち競技団体の支援が半分弱だ。パラサポは2021年までの時限組織であることを表明しているが、2021年以降のパラスポーツ競技団体を支えるくらいの資金規模を24時間テレビは毎年集めていることになる。パラスポーツ支援であれば、最近取り組み始めている障害者スポーツの用具支援とも一貫性がある。
公益社団法人化したことで、公益事業が本業となったわけだから、その道のプロフェッショナルと協働するなど、募金の使い方についてもより工夫をしてもらいたいところだ。これは番組内容にも言えることで、障害のある方や子どもたちが出演しているのに、その演出方法のため障害者の方々のなかで評判があまり良くないという声も聞こえる。チャリティ番組として、番組企画そのものに当事者や支援の第一線の方々の意図や願いがより反映されることを願う。視聴率をあげるために番組編成のプロが切磋琢磨しているなら、社会的事業についてもその道のプロが知恵を絞ってつくりあげるべきではないだろうか。
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私は4人の子どもがいて、ベンチャーのような雰囲気の職場でバリバリ仕事をやっていますが、仕事とは別に社会人生活10年で11冊の本を出してきました。だからなのか、人からよく、「一体いつ本を書いてるの？」とよく聞かれます。
現代人は夜型の人が多いと思いますが、朝起きたあと、朝食前の早朝の時間は意外に集中力が高まる時間です。楽しいテレビもやっていなければ、SNSもほとんど投稿やメッセージがなく、静かな落ち着いた時間帯です。
私は、社会人になり、特に子どもができてからは、早朝の時間をフル活用するようにしています。というのも、子どもを夜寝かしつけているときに一緒に眠くなってしまい、そこから目を覚まして夜に勉強モードに入るのが難しいと感じたからです。そうであるなら、子どもと一緒に夜は早く寝てしまい、その代わりに朝早く起きることで、朝のまとまった時間を勉強や読書、執筆の時間にあてています。
夜の会食が入るときや、残業で遅くなる日も、疲れて帰ったあとに勉強モードに入るのは体力的に大変です。疲れている夜に無理をして励むより、睡眠をとって体力を回復させたほうが、心身がリフレッシュした状態で独学にのぞむことができます。集中を邪魔するものもないので、「フロー」に入りやすいです。まさに、独学のゴールデンタイムです。
早寝早起きが一度習慣化されると、必ず朝は目が覚めます。夜に勉強したり、執筆したりすると、ついつい深夜まで夜更かししたり、徹夜したりしてしまいます。１，２日であればそれでもよいですが、体をこわしては長続きしません。一時的に無理をしてがんばっても、結局は習慣化できないのです。逆に早起きが習慣化されれば、独学時間を自動的に確保できるのです。
私は毎日5時に起きて、最低朝1時間、通常は2時間、勉強や執筆活動に時間をあてています。特に明確な目標を立てて集中しているときは、さらに早く朝4時頃に起きています。そうすると、朝だけで1日3時間も独学時間を捻出できます。
朝1時間を続けるだけで年間365時間になります。これは、一日10時間の勉強を36日間、つまり夏休みをほぼまるまる勉強したのと同じ時間です。夏休みは「受験の天王山」といわれていますが、それと同じくらいの独学時間を、朝1時間を続けるだけで実践できるのです。
私が社会人生活10年間で、仕事で成果を出しながらも、4人の子育てにも手を抜かず、11冊の本をコンスタントに書き続けられてきたのは、朝の独学ゴールデンタイムを習慣化させ、継続し、コツコツと積み上げてきたからです。10年間でおよそ5000時間は朝の独学を実践してきました。
ちなみに、大学の卒業に必要な単位数は124単位で、1単位あたり必要とする学習時間が45時間とされているので、大学卒業に必要な学習時間の合計は124×45=5580時間です。このうち講義時間は通常1単位あたり15時間で、残りの30時間は予習復習や課題、研究などの時間なので、大学4年間の講義時間は1860時間、その他の自主学習の時間が3720時間です。日本の大学生は、講義の時間以外あまり勉強しないので、実際には4年間の学習時間は3000時間くらいなのではないでしょうか。
私の朝時間だけで、普通の大学生が4年間に勉強するよりも多くの時間を独学してきたことになります。朝、いつもより1時間早く起きることを習慣化するだけで、人生に大きな違いをもたらします。最初は30分だけでもよいです。ぜひ朝の独学ゴールデンタイムを実践してみてください。
※この記事は『最強の独学術』より原稿を引用編集しています。他にも目標達成のために役立つ独学のポイントを知りたい方は、ぜひ『最強の独学術』 をご一読してみてください。
最近のベストセラー『神・時間術』でも朝時間は集中力が高まる時間として薦められていますね。 朝時間、実践してみてください。
8月25日で、東京2020パラリンピック開会まであと3年となる。「パラリンピックの成功なくして東京2020の成功はない」と小池都知事や閣僚らが発言し、政府も都もパラリンピックを盛り上げるために力を入れ始めている。
「パラリンピックには社会を変える力がある」といわれている。そのなかでも、パラリンピックは教育と相性がよいのではと感じている。というのも、障がい者に対するイメージの向上や理解、共生社会についての気づき、あるいは目標に向かう姿勢といった点から、特に子どもたちに与える影響が大きいからだ。子どがパラリンピックのアスリートたちをみて、純粋に感動したり、パラスポーツを体験して楽しんだりすることで、自然に人の違いや個性を認め合うことのできる社会ができるのではと期待する。
8月26、27の両日、武蔵野大学有明キャンパスで「未来の先生展2017」という教育の大規模イベントが開催され、そこで、「パラリンピック教育の授業展開 ～I’m POSSIBLEを活用した共生社会への気づきの授業～」（26日午後2時20分～3時50分）というセッションを持つ。教育新聞に記事が掲載されたので以下、一部抜粋し紹介したい。
日本財団パラリンピックサポートセンター推進戦略部・広報部ディレクター 本山勝寛氏に聞く
――当日の発表内容は。
国際パラリンピック委員会と新たに共同開発したパラリンピック教材「I’m POSSIBLE（アイムポッシブル）」を活用した、パラリンピック教育の授業展開についてのセミナーを行う。前半に、ベネッセこども基金のご担当者と一緒に、教材説明と模擬授業を行ったあと、後半では、どのように教育現場で活用できるか参加者同士のグループワークや質疑応答の時間を設ける。同教材は国際版を基に、日本の教育現場でより使いやすいように、日本パラリンピック委員会とパラサポが、同基金と日本版を共同開発し、今年4月には全国の小学校に1校1セット配布した。また、東京2020教育プログラムの公式教材としても位置付けられている。
パラリンピック映像や実技授業の進め方映像、授業用シート（スライド形式・紙芝居形式）、教師用授業ガイド、教師用指導案などのキットが揃っているので、パラリンピックをあまり知らない教員でも、楽しくて分かりやすいパラリンピック授業がすぐに行える。パラリンピックという最高の教育素材を通して、子供たちにとってこれまでになかったような、共生社会への気づきや障害者理解の機会を提供できる授業を実践できる。
――読者へメッセージを。
障害者や共生社会への理解を深め、違いや個性を認め合える心を、子供たちに育んでもらいたい。「総合的な学習の時間や道徳の授業で実践できるような良い教育素材を探している」「オリパラ教育の授業を行いたいが、どのような授業をすればよいか分からない」等々の課題意識を持たれている教員や教育関係者に、ぜひお越しいただきたい。未来を創る授業を実践したいという先生方と一緒に、パラリンピック教育の可能性を一緒に考えたい。
本セッションを含む「未来の先生展2017」の参加申し込みや詳細は以下公式サイトから。特に、教育関係者にはぜひ参加してみていただきたい。
こちらもよろしくお願いします。
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第1章 <独学1.0> どんな試験も必ず突破する独学術
第2章 <独学2.0> 教養を楽しく深めて自分の幅を広げる独学術
第3章 <独学3.0> 一生学び続ける秘訣をつかみ夢を叶える独学術
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先日の8月15日で、日本は戦後72年を迎えました。日本はこれから、歴史の大きな転換点を迎えていくでしょう。そのターニングポイントは、様々な観点から考えると、2020年になることは間違いないと思います。
2020年には、東京2020オリンピック・パラリンピックが開催されます。1964年以来、日本にとって二回目の夏季オリンピック・パラリンピックです。高度経済成長を象徴した1964年の東京オリンピックでの、先進国に仲間入りする「成長」の段階から、2020年のオリンピック・パラリンピックでは本格的に「成熟」への時代に入っていきます。成熟社会として迎える第二回では、パラリンピックを成功させられるかが注目されているのも一つの特徴で、都知事や閣僚らも「パラリンピックの成功なくして、東京2020の成功はない」と、ことあるごとに強調しています。
私自身はいま、日本財団が100億円の拠出を表明して2015年に創設した日本財団パラリンピックサポートセンターでディレクターをつとめています。2020年の東京パラリンピックという絶好の機会をとらえ、障がいの有無に関わらず誰もが輝けるインクルーシブな社会の実現を目指して、人々が気づき、学び、行動していく機会をつくっていくために取り組んでいます。いわば、2020年のパラリンピックを通して、日本の社会を変えていくためのムーブメントを起こすために奔走しています。
2020年が日本にとってのターニングポイントになるという観点は、他のオピニオンリーダーも述べています。新興のスマートフォン用ニュースアプリである「NewsPicks」編集長の佐々木紀彦さんが『日本３．０』という新著を2017年初頭に出されました。佐々木さんは、東洋経済オンラインで編集長をつとめ、PV数を圧倒的に伸ばしたうえで、NewsPicks編集長に転職した注目の編集者・ビジネスパーソンでもあります。
いわく、「日本１．０」は、明治元年（1868年）から敗戦（1945年）に至るまでの日本近代「第１のサイクル」。「日本２．０」は、敗戦（1945年）から2020年までの日本近代「第2のサイクル」。この２つのサイクルを経て、2020年を境に、これからやってくるのが「日本３．０」と定義しています。
2020年は、１）東京五輪、２）安倍政権の終わり、３）東京の人口減少、４）団塊世代の引退、という４つの節目をひかえているため、時代的にターニングポイントとなるという理由からです。
70年周期説という歴史観、社会周期理論があり、既成の制度は70年で制度破綻し、新たな革命が起きるといわれることがあります。日本は、明治維新から77年で敗戦を迎えましたが、2020年には敗戦から75年が経過します。明治維新や戦後復興のときのように、「ガラガラポン革命」が起きるのではないか。むしろ、30代の若い世代が、「日本３．０」の革命を起こそうじゃないか、そんな警鐘のメッセージがこめられた本です。
私もこの考え方には共感するところがあります。日本はこれから急激な人口減少、超少子高齢化という「見えない国家的危機」に直面します。2020年以降は、東京2020オリンピック・パラリンピックという国民的な目標もなくなります。見えない危機のため分かりにくいですが、ある意味、黒船が来航し開国を迫られたときのような、あるいは、戦争に負けて国家制度の大転換を迫られたときのような、未曽有の危機に直面しています。この危機を「革命」の好機と変えられるかどうかは、これからの社会を担っていく世代次第だと思います。
そして、「日本３．０」の時代にふさわしい学びを実践するには、新しい学びの革命が必要です。「日本３．０」の時代には、教師中心の「教育の時代」から、学習者中心の「学びの時代」へと、近代工業化社会の既存の教育制度そのものを大転換しなければなりません。大学受験がピークで勉強が終わるのではなく、好奇心をもって独学を実践し、一生学び続けられる人が生き残り、時代を創っていくようになっていくでしょう。
「日本１．０」の時代には、福沢諭吉が「学問のすすめ」を著し、時代を象徴する大ベストセラーとなりました。「日本３．０」の時代にも、新しい時代にふさわしい新たな学び観の確立が必要なのではないでしょうか。
私は、新しい時代にふさわしい学びのあり方を＜独学３.０＞と定義して、その具体的な方法を新たな一冊の本『最強の独学術』にまとめました。孤独に勉強するのではなく、独立して自ら学び続けるための方法です。新しい学びが実践されることで、新しい「日本３.０」が創られるのだと思います。
※『最強の独学術』より引用編集
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本のタイトルってどう決まるのでしょう？
多くの人は、著者が決めると考えているかもしれませんが、実はそうではありません。
私は、もうすぐ発売の『最強の独学術』を含めて、これまで11冊の本を出してきました。その経験を踏まえて解説したいと思います。
結論から言うと、ほとんどの書籍、特に小説などフィクション作品以外のノンフィクション本の大半は、タイトルを決めるのは出版社です。出版社のなかでも、著者と直接やり取りする編集者だけでなく、営業部の意見が尊重されることが多いです。
というのも、本はタイトルと表紙で売れ方が大きく左右されると言われています。中身が重要であることも確かですが、書店で手に取って開いてもらうためには、表紙とタイトルで人をひきつけなければならないからです。どんなに中身の「いい本」を書いても、手に取ってもらえなければ読まれない、売れないわけです。
そのため、「売れる本」を仕上げるために、最終的には本という商品に出資している出版社が、タイトルの決定権を持つということです。
タイトルの工夫で売れた本といえば、『さおだけ屋はなぜつぶれないのか』や『スタバではグランデを買え！』などがよい例でしょう。これが「会計学入門」や「経済学入門」といったタイトルではそれほど売れなかったでしょう。
さおだけ屋はなぜ潰れないのか? 身近な疑問からはじめる会計学 (光文社新書)
拙著『最強の独学術』は、企画段階のタイトル案は「独学の極意」でした。「独学」をテーマにした本ということは決まっていましたが、タイトルは最後の最後まで検討されました。途中で、私もいくつかアイディアを出しました。たとえば、以下です。
「独学宣言！」
「独学３.０」
「独学の極意」
著者本人としては、「独学宣言！」が、アメリカの独立宣言と語呂が近く、見た目にも響きにもインパクトがある点、読者が自分の「独学宣言」をSNS上でしやすいので拡散の仕掛けができること、「ドクセン」という略ができることなどの理由で一押しでした。
しかし、結果的には著者の希望は通らず、『最強の独学術』がタイトルとして出版社によって決められました。「最強」は売れている本のキーワードでもあり、多くの人にとって分かりやすいタイトルが優先されたということだと思います。イラストを使った表紙へのはまりも考慮されました。
とはいえ、本が売れるかどうかは出してみないと誰も分からない。何が正解だったのかは分かりません。いずれにせよ、まずは手に取って読んでみてもらいたい、というのが著者の共通の願いです。
