『教育改革の経済学』（現代経済研究シリーズ２２、日経新聞社）という本を読みました。
・「ゆとり教育」に対するデータ分析を使った批判、
・基礎科目学習と所得との関係、特に数学の重要性、
・若者の失業率上昇と学力低下の関係、
・専門職大学院（ロースクールなど）の効果など、
実践的な教育政策に関する分析、提言や
・人的資本モデルやシグナリングモデルなので教育経済学の理論と
・その理論を応用した日本の高等教育分析
などについて書かれています。
教育改革というと、何かと定性的な個々人の思想のみで議論されがちですが、こういった定量的な分析の上で議論をすると話しやすいですね。もちろん、教育の本質が、情熱であったり、真摯な姿勢であったり、夢＝ビジョンであったりするのですが、政策としてマクロ的に考える場合、必ずこういった分析が必要だと思います。
うなづけたのが、数学の基礎科目としての重要性ですかね。
数学の公式を覚えてるっていうことが、社会で直接役立つことは技術者以外ではまれですが、論理的思考をする訓練になってるわけですよね。
今日、弁護士の先生とお話した中でも、「法律は数学だ」ということをおっしゃっていました。
そういうようなことを、履修（得意）科目と所得という相関関係で示したわけですね。
この本では、まだまだ各内容に対する分析が深くまで掘り下げられていない（経済学理論を駆使できていない）ように感じられましたが、いくつか参考になる内容がありました。
教育経済学、特に、人的資本論をより深く学びたいと感じました。
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