まなブロ by 教育イノベーター本山勝寛

教育イノベーター本山勝寛の学びのススメ日誌。極貧家庭から独学・奨学金で東大、ハーバード大学院に通い、国際教育政策修士課程修了。日本財団子どもの貧困対策チームリーダー。『今こそ「奨学金」の本当の話をしよう。』 『最強の独学術』等著書多数。

日本にパラリンピックムーブメントを起こせるか?

2020年の東京オリンピックは、新国立競技場やエンブレムの問題で、今は盛り上がりがやや沈下してしまったような感がある。初開催の1964年と異なり、日本が成熟国家となり、2回目の夏季開催となる2020年のオリンピックは、成功して当然で、厳しい経済事情のなかどうコストパフォーマンスの高い大会となるかを監視するシビアな目が国民から向けられているのかもしれない。

そういったなか、2020年東京オリンピックパラリンピックの成功の鍵は、パラリンピックの成功にあるとも言われている。日本ではパラリンピック競技の理解度はまだまだ低く、障がい者スポーツを直接観戦したことがある割合は4.7%と、欧米や韓国などが10%以上なのに対して極めて低い(「日本財団パラリンピック研究会」2014年調査)。

一方、2012年のロンドンは、「パラリンピック史上最高の大会」と称されるほど大盛況で、パラリンピック競技のみで約270万枚の観戦チケットが売れ、多くの競技で満席になるほどだった。パラリンピックはいまや、オリンピックとサッカーワールドカップに次ぐ世界で3番目に大きいスポーツイベントに成長している。また、開催国の障がい者理解、アクセシビリティ、多様性を大きく推進する契機にもなっている。

日本は、超高齢化社会に突入し、足腰や目、耳などが不自由になる方がますます増えてくる。ベビーカーで公共交通機関を利用するのにも、周囲の目が厳しく、肩身の狭い思いをする。障がい者理解やアクセシビリティの推進は、単に障がい者のためだけでなく、多様な社会全体の理解につながり、すべての人にとっても好ましい社会つくりにつながる。

私の勤める日本財団では、東京パラリンピックの成功とパラリンピックムーブメント推進のために、2021年までに約100億円を拠出することを表明し、この5月に「日本財団パラリンピックサポートセンター」を創設した。私も同センターで働くことになり、パラリンピックムーブメント推進に少しでも貢献していきたい。

早速、11月29日には「パラ駅伝 in Tokyo 2015」というイベントを駒沢オリンピック公園で開催することになった。様々な障がいのランナーと健常者ランナー8人が1つのチームとなってタスキをつなぐ駅伝で、初めての開催となる。市民ランナーに混じって、パラリンピックの金メダリストや車椅子バスケの日本代表選手もランナーとして出場する。百聞は一見にしかず。まずはぜひ直に観戦応援してみていただきたい。観戦チケットはパラ駅伝ホームページから応募可能。

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